Resultados Editorial "ことのは出版" en Dinero y finanzas

会社経営・企業・就職・政党etc…、誰もが気になる堀江さんの持論を、毎週約20分間収録したものです。VOL.44振興銀行破綻で中小企業融資はどうなる

業界再編、M&Aの嵐を巻き起こし、世界経済の勢力図を刻々と塗り替えていく「グローバル資本主義」とは?怒濤のように押し寄せる巨大外国資本を前にして、日本企業が往年の活力を取り戻し、世界の覇者へと返り咲くための戦略、進むべき道を探る。 【PART 1】 トヨタ、新日鐵に迫る買収の危機~世界で何が起こっているのか(20分)【PART 2】 スクラップ工場・ミタルが“世界の覇者”に急成長した理由(20分)【PART 3】 世界に遅れをとった日本企業が起死回生を図るには?(20分)〔講 師〕岩崎日出俊(いわさき・ひでとし) 1953年、東京生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業後、日本興業銀行に入行。スタンフォード大学経営大学院で経営学修士(MBA)取得。'22年間の興銀勤務を経て、'98年より'03年までJ.P.モルガン、メリルリンチ、リーマン・ブラザーズの投資銀行各社においてマネージング・ダイレクターとして企業合併・買収(M&A)の最前線に関与してきた。著書は『金融恐慌後のサバイバルマネー術』『リーマン恐慌』(廣済堂出版)、『プロジェクト・コード 』『投資銀行』(PHP研究所)、『サバイバルとしての金融-株価とは何か・企業買収は悪いことか』(祥伝社新書)、『M&A新世紀 ターゲットはトヨタか、新日鐵か?』(KKベストセラーズ)ほか多数。(C)アートデイズ

2009年の為替相場は、世界の金融市場と景気の回復がいつになるかによって大きく変わる。しばらくは投資家が様子見の状況で、夏までは「小康」の可能性大といわれる。(C)アートデイズ

「株は未来の利益の先取り」-。日本株が復活し始めた。それは、来年春から夏にかけての企業業績の上昇を先取りしたもの。中国では来年5月から上海万博もあって、さらに回復基調が強く、今後、中国関連株がまず注目される。(C)アートデイズ

世界金融危機から2年半、消費拡大へと活力を増す途上国と、経済の停滞から抜け出せず途上国のニーズに対応できない先進国という図式が浮き彫りになりつつある。クラウドコンピューティングやツイッターの可能性を踏まえ、日本企業が進むべき針路を探る。(C)アートデイズ

投資のプロでも読み解くのが困難な現在の市況だが、デフレに戻った今、資産を何の形で持つのが良いのか、インフレに転じた場合はどうか、さらに攻め手はあるのかを伝授する。チャンスをうかがって”攻め”へと転じる道はある。(C)アートデイズ

金融危機という暴風にさらされている不況下で、世界と日本の景気浮上のビジョンは描けるのか。独自の景気循環論に基づき、今後危機がどのように収束し、いつ、どのような形で景気が回復がなされるかを展望する。(C)アートデイズ

金融危機後の世界経済はどう変貌するのか-。今は大不況下にあるが、一方で、電気自動車や太陽発電に代表される新しい産業によってパラダイム・シフトが起ころうとしている時代でもある。その状況を正しく見きわめ、従来型の発想から脱却して、未来志向のビジネスのあり方を考える。(C)アートデイズ

金融危機による需要の低迷から昨年末に急落した原油価格は、再び勢いを得て上昇に転じているが、その背景には流動性を回復した投機マネーがある。BRICsの台頭など世界経済の構造の変化、資源を安価に調達できる時代の終焉など、資源を取り巻く環境の変化の中で投機マネーが原油市場に流れ続け、それが世界経済に大きな影響を与えている。(C)アートデイズ

100年に一度の経済危機は本当に去ったのか?過剰流動性による金余り現象やアメリカのドル安など不安材料はいまだ多く、景気の“二番底”回避に日本は遅れをとるとの見方もある。民主党政権下の経済政策も先行きが見えず、その中で資産をいかに守っていくかを考える。(C)アートデイズ

東京市場は引き続き回復基調にあるが、新政権が誕生したことでより弾みがつくのでは?「子育て」「教育」を根幹に据える鳩山政権の政策はインパクトがあり、長期政権化も期待できることから株式市場にも展望が開けるとする「国策に乗る」株指 南を展開。推奨銘柄もたっぷりと紹介。(C)アートデイズ

あなたに必要な『お金に対する考え方』『お金の儲け方』『投資の仕方』『お金の使い方』『お金の有利・不利』が45のルールにわかりやすくまとめられています。(C)クロスメディア・パブリッシング

競合がひしめく市場で儲けを出す、すなわち『ありふれたビジネスで儲ける』ため、経営を劇的に変える管理会計。「貧乏暇なし」状態から脱して着実に利益を得る経営手法を、経営コンサルタントが会計の基礎知識とともに伝授します。 お金を使わずとも、会社の付加価値を増やすことができる。これによって売上はあがり、経費は削減できる。利益率を高めるための考え方・経営のやり方が詰まっています。(C)クロスメディア・パブリッシング

金融危機の中、大きなダメージを受けたかに見える中国経済だが、株式、自動車、不動産の各市場ですでに活気を取り戻しつつある。その中国経済にも弱点と強みがある。中国経済の真実の姿をもっともよく知る沈氏が来年以降の中国経済と日本企業のとるべき中国戦略を、現地視察から得た最新情報を交えて語る。(C)アートデイズ